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大ベストセラー『「ドイツ帝国」が世界を破滅させる』に続く第2弾！ 現代最高の知識人、トッドの最新見解を集めた“切れ味抜群”の時事論集。

「どこまで書く気やねん」（ガーシー）社会に混乱と破壊をもたらしながら真の悪を斬る「闇の仕事人」か、あるいはただの時代の「あぶく」として消え去るのか――

人類は新たなステージに入った! 新型コロナウイルスのパンデミックで世界は一変した。いま、世界と日本で何が起きているのか。

「日本会議」とは何なのか?
市民運動が嘲笑の対象にさえなった80年代以降の日本で、めげずに、愚直に、地道に、 そして極めて民主的な、市民運動の王道を歩んできた「一群の人々」がいた。
彼らは地道な運動を通し、「日本会議」をフロント団体として政権に影響を与えるまでに至った。
そして今、彼らの運動が結実し、日本の民主主義は殺されようとしている―― 安倍政権を支える「日本会議」の真の姿とは?
中核にはどのような思想があるのか?
膨大な資料と関係者への取材により明らかになる「日本の保守圧力団体」の真の姿。

第1回大宅壮一メモリアル日本ノンフィクション大賞 読者賞 受賞

政府の過剰に新自由主義的な政策により、すべての世代が競争に駆り立てられている「超格差社会」韓国。その現状を徹底ルポ！　

移民に従属する日本人。あなたは想像できますか？

医療費は18歳までタダ。保育料も2人目は完全無料。セコい要件は課さない。国がやらないので、仕方なく市でやっている」

Maps have a mysterious hold over us. Whether ancient, crumbling parchments or generated by Google, maps tell us things we want to know, not only about our current location or where we are going but about the world in general. And yet, when it comes to geo-politics, much of what we are told is generated by analysts and other experts who have neglected to refer to a map of the place in question.

ついに突き止めた違和感の正体！テレビばかり見ている人がこの本を読んだら１００％腰を抜かします！

一九八六年四月二六日、その事故は起こった。人間の想像力をこえる巨大な惨事に遭遇した人びとが語る個人的な体験、その切なる声と願いを、作家は被災地での丹念な取材により書きとめる。

JAは、「農業協同組合」本来の理念や目的を忘れてしまったのではないか？共済(保険)事業と信用(銀行)事業に依存し、職員に過大なノルマを課した結果、いまや多くのJAで「不正販売」と「自爆営業」が蔓延

実践した人から、日本の枠を超えていく！知るだけで心が軽くなる世界シン常識４８　学校で鉛筆を使うのは、もう古い？その食材の使用は、すでに違法？知らない間に損をしている！

橘玲氏推薦！貧しいニッポン、働かないおじさん、無気力な若者、進まない女性活躍……。

このままでは北方領土は返ってこない！　安倍晋三首相はいま、ロシアのプーチン大統領と首脳会談を重ねて関係を深めている。経済協力を通じた友好関係を深めた先に、念願の北方領土の返還が実現するのでは

迫りくる脅威を直視せよ!■キューバ危機以来の人類滅亡の危機――全面核戦争の可能性■米中激突の主戦場となる東アジア。覇権争いの「焦点」は日本■アメリカが頼りにならない日がやってくる

プーチンのウクライナ侵攻、習近平の拡大主義の内在的論理を抉る！「赤化（＝共産主義）」終焉後、「黒化（＝独裁主義）」はいかにして台頭したのか。

韓国人よりも貧しくなった日本人――”敗因”は愚策を連発する政府にある。少子化対策など「３大問題」解決なくして日本の”老衰”は止まらない。

行き詰まる西欧近代、広がる格差、新型コロナウイルスによるパンデミックに動揺する2010年代末―2020年代の国内外の事象を取り扱いながら「多様性」「自由」「平等」を謳って差別する現代の闇を解き明かす。

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PDF提供元：東洋経済新報社
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　格差の進む日本。2012年の相対的貧困率は過去最悪を更新して16.1％と、国民の6人に１人が貧困状態。さらに子育て中の一人親世帯では54.6％にも達する。 　特に厳しいのが母子家庭だが、若い女性の貧困も問題だ。 　元ＡＶ女優・日経記者という異色の経歴を持つ著者が書く「セックスワーカーの貧困」、子どもの貧困に取り組む大人たちの取り組み、生活保護の実態など女子の貧困に迫った。 　本誌は『週刊東洋経済』2015年4月11日号掲載の22ページ分を電子化したものです。

日本が人口減少社会にあることは「常識」。だが、その実態を正確に知る人はどのくらいいるだろうか？